第一 建築基準法施行令（以下「令」という。）第四十六条第四項に規定する木造の建築物の軸組の構造方法は、次の各号に定めるものとする。
一 別表第一(い)欄に掲げる軸組
二 別表第二(い)欄に掲げる材料を、同表(ろ)欄に掲げる方法によつて柱及び間柱並びにはり、桁、土台その他の横架材の片面に打ち付けた壁を設けた軸組（材料を継ぎ合わせて打ち付ける場合には、その継手を構造耐力上支障が生じないように柱、間柱、はり、桁若しくは胴差又は当該継手を補強するために設けた胴つなぎその他これらに類するものの部分に設けたものに限る。）
三 厚さ一・五センチメートル以上で幅四・五センチメートル以上の木材を三十一センチメートル以下の間隔で柱及び間柱並びにはり、桁、土台その他の横架材にくぎ（日本産業規格（以下「ＪＩＳ」という。）Ａ五五〇八―一九七五（鉄丸くぎ）に定めるＮ五〇、ＮＺ五〇又はこれらと同等以上の品質を有するものに限る。）で打ち付けた胴縁に、別表第二(い)欄に掲げる材料をくぎ（ＪＩＳ Ａ五五〇八―一九七五（鉄丸くぎ）に定めるＮ三二、ＮＺ三二又はこれらと同等以上の品質を有するものに限る。）で打ち付けた壁（くぎの間隔が十五センチメートル以下のものに限る。）を設けた軸組
四 厚さ三センチメートル以上で幅四センチメートル以上の木材を用いて柱及びはり、桁、土台その他の横架材にくぎ（ＪＩＳ Ａ五五〇八―一九七五（鉄丸くぎ）に定めるＮ七五、ＮＺ七五又はこれらと同等以上の品質を有するものに限る。）で打ち付けた受け材（床下地材の上から打ち付けたものを含む。）（くぎの間隔は、別表第三(一)項に掲げる軸組にあつては十二センチメートル以下、同表（二）項及び（三）項に掲げる軸組にあつては二十センチメートル以下、その他の軸組にあつては三十センチメートル以下に限る。）並びに間柱及び胴つなぎその他これらに類するものに、同表(い)欄に掲げる材料を同表(ろ)欄に掲げる方法によつて打ち付けた壁を設けた軸組（材料を継ぎ合わせて打ち付ける場合にあつては、その継手を構造耐力上支障が生じないように間柱又は胴つなぎその他これらに類するものの部分に設けたものに限り、同表(七)項に掲げる材料を用いる場合にあつては、その上にせつこうプラスター（ＪＩＳ Ａ六九〇四―一九七六（せつこうプラスター）に定めるせつこうプラスター又はこれと同等以上の品質を有するものに限る。次号において同じ。）を厚さ十五ミリメートル以上塗つたものに限る。）
五 厚さ一・五センチメートル以上で幅九センチメートル以上の木材を用いて六十一センチメートル以下の間隔で五本以上設けた貫（継手を設ける場合には、その継手を構造耐力上支障が生じないように柱の部分に設けたものに限る。）に、別表第三(い)欄に掲げる材料を同表(ろ)欄に掲げる方法によつて打ち付けた壁を設けた軸組（材料を継ぎ合わせて打ち付ける場合にあつては、その継手を構造耐力上支障が生じないように貫の部分に設けたものに限り、同表(七)項に掲げる材料を用いる場合にあつては、その上にせつこうプラスターを厚さ十五ミリメートル以上塗つたものに限る。）
六 厚さ三センチメートル以上で幅四センチメートル以上（別表第四(一)項から(三)項までに掲げる軸組にあつては、六センチメートル以上）の木材を用いて、床下地材の上からはり、土台その他の横架材にくぎ（ＪＩＳ Ａ五五〇八―二〇〇五（くぎ）に定めるＮ七五、ＮＺ七五又はこれらと同等以上の品質を有するものに限る。）で打ち付けた受け材（くぎの間隔は、同表(一)項から(三)項までに掲げる軸組にあつては十二センチメートル以下、同表(四)項及び(五)項に掲げる軸組にあつては二十センチメートル以下、その他の軸組にあつては三十センチメートル以下に限る。）並びに柱及び間柱並びにはり、桁その他の横架材の片面に、同表(い)欄に掲げる材料を同表(ろ)欄に掲げる方法によつて打ち付けた壁を設けた軸組
七 厚さ一・五センチメートル以上で幅十センチメートル以上の木材を用いて九十一センチメートル以下の間隔で、柱との仕口にくさびを設けた貫（当該貫に継手を設ける場合には、その継手を構造耐力上支障が生じないように柱の部分に設けたものに限る。）を三本以上設け、幅二センチメートル以上の割竹又は小径一・二センチメートル以上の丸竹を用いた間渡し竹を柱及びはり、桁、土台その他の横架材に差し込み、かつ、当該貫にくぎ（ＪＩＳ Ａ五五〇八―二〇〇五（くぎ）に定めるＳＦＮ二五又はこれと同等以上の品質を有するものに限る。）で打ち付け、幅二センチメートル以上の割竹を四・五センチメートル以下の間隔とした小舞竹（柱及びはり、桁、土台その他の横架材との間に著しい隙間がない長さとしたものに限る。以下同じ。）又はこれと同等以上の耐力を有する小舞竹（土と一体の壁を構成する上で支障のないものに限る。）を当該間渡し竹にシュロ縄、パーム縄、わら縄その他これらに類するもので締め付け、荒壁土（百リットルの荒木田土、荒土、京土その他これらに類する粘性のある砂質粘土に対して〇・四キログラム以上〇・六キログラム以下のわらすさを混合したもの又はこれと同等以上の強度を有するものに限る。）を両面から全面に塗り、かつ、中塗り土（百リットルの荒木田土、荒土、京土その他これらに類する粘性のある砂質粘土に対して六十リットル以上百五十リットル以下の砂及び〇・四キログラム以上〇・八キログラムのもみすさを混合したもの又はこれと同等以上の強度を有するものに限る。）を別表第五(い)欄に掲げる方法で全面に塗り、土塗壁の塗り厚（柱の外側にある部分の厚さを除く。）を同表(ろ)欄に掲げる数値とした土塗壁を設けた軸組
八 次に定めるところにより、土塗りの垂れ壁（当該垂れ壁の上下の横架材の中心間距離が〇・七五メートル以上であるものに限る。次号において同じ。）を設けた軸組
イ 当該軸組の両端の柱の小径（当該小径が異なる場合にあつては、当該小径のうちいずれか小さいもの。次号において同じ。）を別表第六(い)欄に掲げる数値と、中心間距離を同表(ろ)欄に掲げる数値とすること。
ロ 当該垂れ壁を別表第六(は)欄に掲げる倍率の数値に応じた軸組に設けられる土塗壁とすること。
ハ 当該軸組の両端の柱と当該垂れ壁の下の横架材をほぞ差し込み栓打ち又はこれと同等以上の強度を有する接合方法により接合すること。
九 次に定めるところにより、土塗りの垂れ壁及び高さ〇・八メートル以上の腰壁を設けた軸組
イ 当該軸組の両端の柱の小径を別表第七(い)欄に掲げる数値と、中心間距離を同表(ろ)欄に掲げる数値とすること。
ロ 土塗りの垂れ壁及び腰壁を別表第七(は)欄に掲げる倍率の数値（当該数値が異なる場合にあつては、当該数値のうちいずれか小さいもの）に応じた軸組に設けられる土塗壁とすること。
ハ 当該軸組の両端の柱と当該垂れ壁の下の横架材及び当該腰壁の上の横架材をほぞ差し込み栓打ち又はこれと同等以上の強度を有する接合方法により接合すること。
十 別表第八(い)欄に掲げる木材（含水率が十五パーセント以下のものに限る。）を、同表(ろ)欄に掲げる間隔で互いに相欠き仕口により縦横に組んだ格子壁（継手のないものに限り、大入れ、短ほぞ差し又はこれらと同等以上の耐力を有する接合方法によつて柱及びはり、桁、土台その他の横架材に緊結したものに限る。）を設けた軸組
十一 厚さ二・七センチメートル以上で別表第九(い)欄に掲げる幅の木材（継手のないものに限り、含水率が十五パーセント以下のものに限る。以下「落とし込み板」という。）と当該落とし込み板に相接する落とし込み板を同表(ろ)欄に掲げるだぼ又は吸付き桟を用いて同表(は)欄に掲げる接合方法により接合し、落とし込み板が互いに接する部分の厚さを二・七センチメートル以上として、落とし込み板を同表(に)欄に掲げる方法によつて周囲の柱及び上下の横架材に設けた溝（構造耐力上支障がなく、かつ、落とし込み板との間に著しい隙間がないものに限る。同欄において同じ。）に入れて、はり、桁、土台その他の横架材相互間全面に、水平に積み上げた壁を設けた軸組（柱相互の間隔を同表(ほ)欄に掲げる間隔としたものに限る。）
十二 別表第十(い)欄に掲げる軸組
十三 別表第十一(い)欄及び(ろ)欄に掲げる壁又は筋かいを併用した軸組
十四 別表第十二(い)欄、(ろ)欄及び(は)欄に掲げる壁又は筋かいを併用した軸組
十五 別表第十三(い)欄、(ろ)欄、(は)欄及び(に)欄に掲げる壁又は筋かいを併用した軸組
十六 第二号から第十一号までに掲げる壁、第十三号から前号までに掲げる併用した壁若しくは筋かい又は別表第一(い)欄に掲げる壁若しくは筋かい及び別表第十(い)欄に掲げる壁を併用した軸組
（昭六二建告一九二六・平二建告一八九七・平八建告二〇八八・平一二建告二四六五・平一五国交通告一五四三・平一九国交通告六一五・平二九国交通告八六七・平三〇国交通告四九〇・令元国交通告二〇三・令六国交通告四四七・一部改正）
第二 第一各号に定める軸組及び令第四十六条第四項の規定による国土交通大臣の認定を受けた軸組の倍率の数値は、次の各号に定めるものとする。
一 第一第一号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第一(ろ)欄に掲げる数値
二 第一第二号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第二(は)欄に掲げる数値
三 第一第三号に定める軸組にあつては、〇・五
四 第一第四号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第三(は)欄に掲げる数値
五 第一第五号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第三(に)欄に掲げる数値
六 第一第六号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第四(は)欄に掲げる数値
七 第一第七号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第五(は)欄に掲げる数値
八 第一第八号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第六(に)欄に掲げる数値
九 第一第九号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第七(に)欄に掲げる数値
十 第一第十号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第八(は)欄に掲げる数値
十一 第一第十一号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第九(へ)欄に掲げる数値
十二 第一第十二号に定める軸組にあつては、当該軸組について別表第十(ろ)欄に掲げる数値
十三 第一第十三号から第十六号までに定める軸組にあつては、併用する壁又は筋かいを設け又は入れた軸組の第一号から前号までに掲げるそれぞれの数値の和（当該数値の和が七を超える場合は七）
十四 令第四十六条第四項の規定による国土交通大臣の認定を受けた軸組にあつては、当該軸組について国土交通大臣が定めた数値
（昭六二建告一九二六・平二建告一八九七・平八建告二〇八八・平一二建告二四六五・平一五国交通告一五四三・平一九国交通告六一五・平二九国交通告八六七・令六国交通告四四七・一部改正）
第三 令第四十六条第四項に規定する木造の建築物においては、第一各号に定める軸組又は同項の規定による国土交通大臣の認定を受けた軸組を、各階の張り間方向及び桁行方向につき、当該軸組の長さに第二各号に定める当該軸組の倍率の数値を乗じて得た長さの合計（以下「存在壁量」という。）が、次の各号に掲げる数値以上となるように、設置しなければならない。
一 当該階の床面積（当該階又は上の階の小屋裏、天井裏その他これらに類する部分に物置その他これに類するもの（以下「物置等」という。）を設ける場合にあつては、当該階の床面積に小屋裏面積を加えた面積）に次の式により計算した数値（第四第一号において「単位面積当たりの必要壁量」という。）を乗じて得た数値（以下この号において「必要壁量」という。）。この場合において、第一各号に定める軸組及び令第四十六条第四項の規定による国土交通大臣の認定を受けた軸組のうち、第一第十二号に定める軸組及びこれに類する形状の軸組（以下「準耐力壁等」という。）以外のものの長さに当該軸組の倍率の数値を乗じて得た長さの合計は、準耐力壁等において柱の折損その他の脆性的な破壊によつて構造耐力上支障のある急激な耐力の低下が生ずるおそれがないことが確かめられた場合を除き、必要壁量の二分の一以上としなければならない。
二 当該階（当該階より上の階がある場合においては、当該上の階を含む。）の見付面積（張り間方向又は桁行方向の鉛直投影面積をいう。以下この号において同じ。）から当該階の床面からの高さが一・三五メートル以下の部分の見付面積を減じたものに次の表に掲げる数値を乗じて得た数値
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区域
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見付面積に乗ずる数値（単位 一平方メートルにつきセンチメートル）
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(一)
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特定行政庁がその地方における過去の風の記録を考慮してしばしば強い風が吹くと認めて規則で指定する区域
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五〇を超え、七五以下の範囲内において特定行政庁がその地方における風の状況に応じて規則で定める数値
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(二)
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(一)に掲げる区域以外の区域
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五〇
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２ 前項第一号の「小屋裏面積」とは、次の式によつて計算した面積をいう。ただし、物置等の水平投影面積がその存する階の床面積の八分の一以下である場合は、零とすることができる。
（令六国交通告四四七・追加、令七国交通告二一五・一部改正）
第四 令第四十六条第四項に規定する木造の建築物においては、次に定める基準に従つて軸組を設置しなければならない。ただし、令第八十二条の六第二号ロに定めるところにより構造計算を行い、各階につき、張り間方向及び桁行方向の偏心率が〇・三以下であることを確認した場合においては、この限りでない。
一 各階につき、建築物の張り間方向にあつては桁行方向の、桁行方向にあつては張り間方向の両端からそれぞれ四分の一の部分（以下「側端部分」という。）について、第一各号に定める軸組又は令第四十六条第四項の規定による国土交通大臣の認定を受けた軸組（当該側端部分に設けるものに限り、準耐力壁等（第三第一項第一号の規定により柱の折損その他の脆性的な破壊によつて構造耐力上支障のある急激な耐力の低下が生ずるおそれがないことを確かめたものを除く。）を除く。）の長さに第二各号に定める当該軸組の倍率の数値を乗じて得た長さの合計（次号において「側端部分の存在壁量」という。）及び当該側端部分の床面積（当該階又は上の階の小屋裏、天井裏その他これらに類する部分に物置等を設ける場合にあつては、当該階の床面積に第三第二項に規定する小屋裏面積を加えた面積）に側端部分の単位面積当たりの必要壁量を乗じて得た数値（同号において「側端部分の必要壁量」という。）を求めること。
二 各側端部分のそれぞれについて、側端部分の存在壁量を側端部分の必要壁量で除した数値（以下この号及び次号において「壁量充足率」という。）を求め、建築物の各階における張り間方向及び桁行方向双方ごとに、壁量充足率の小さい方を壁量充足率の大きい方で除した数値（同号において「壁率比」という。）を求めること。
三 前号に規定する壁率比がいずれも〇・五以上であることを確かめること。ただし、同号の規定により算出した側端部分の壁量充足率がいずれも一を超える場合においては、この限りでない。
（令六国交通告四四七・追加）
第五 令第四十六条第四項に規定する木造の建築物のうち、地階を除く階数が三で高さが十三メートルを超え、十六メートル以下のものにあつては、次の式によつて計算した各階の壁量充足率比が、それぞれ十分の六以上であることを確かめなければならない。ただし、令第八十二条の六第二号イに適合することが確かめられた場合にあつては、この限りでない。
（令七国交通告二一五・追加）
第六 令第八十八条第一項に規定する地震力により建築物の各階の張り間方向又は桁行方向に生ずる水平力に対する当該階の壁又は筋かいが負担する水平力の比が〇・八以上であつて、かつ、昭和六十二年建設省告示第千八百九十九号に規定する構造計算によつて構造耐力上安全であることが確かめられた木造の建築物（地階を除く階数が三以下であるものに限り、直交集成板を用いたパネルを水平力及び鉛直力を負担する壁として設ける工法によるもの及び短期に生ずる力に対する許容せん断耐力が一メートルにつき一三・七二キロニュートンを超える軸組を用いるものを除く。）にあつては、第二から第四までに定める基準によらないことができる。
（令六国交通告四四七・追加、令六国交通告一〇〇五・一部改正、令七国交通告二一五・旧第五繰下）
