一般2021年05月12日 Virtual Sportsへの注目 執筆者:多賀啓

Agenda 2020+5は、IOCの新たなロードマップで(2020年+5年=2025年まで)、15項目の提言からなるものです。この中には、COVID-19の影響を踏まえた提言が盛り込まれており、例えば、デジタルでの人々の交流を拡大すること(提言8)1や、Virtual Sportsの発展を奨励し、ビデオゲームコミュニティーとのさらなる関わりを持つこと(提言9)2が掲げられています。
コロナ禍においてVirtual Sports市場が急成長していることを踏まえ、若年層のスポーツの参加を促すことを目的とした提言と考えられます。人と人とのフィジカルな交流が制約される中、Virtual Sportsがデジタルでの人々の交流を促す上で重要な役割を果たすことが期待されています。
このイベントでは5つの種目が設けられており、IOCと連携してイベントを行う国際競技連盟(IF)、ゲームタイトル、ゲームパブリッシャーは次のとおりとされています。
▷ 世界野球ソフトボール連盟(WBSC):「eBaseball パワフルプロ野球2020」(株式会社コナミデジタルエンタテインメント)
▷ 国際自転車競技連合(UCI):「Zwift」(Zwift Inc.)
▷ 国際ボート連盟(World Rowing):オープンフォーマット
▷ ワールドセーリング(WS):「Virtual Regatta」(Virtual Regatta)
▷ 国際自動車連盟(FIA):「グランツーリスモ」(株式会社ポリフォニー・デジタル)
世界中の選手がオンラインで参加するイベントとなりますが、チート行為やドーピング行為への対処といった課題もあり、バーチャルスポーツの発展に向けた試金石といえるでしょう。
1 Agenda 2020+5, Recommendation 8 “Grow digital engagement with people”
2 Agenda 2020+5, Recommendation 9 “Encourage the development of virtual sports and further engage with video gaming communities”
3 https://olympics.com/ioc/news/international-olympic-committee-makes-landmark-move-into-virtual-sports-by-announcing-first-ever-olympic-virtual-series?
(2021年5月執筆)
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執筆者

多賀 啓たが ひろむ
弁護士(パークス法律事務所)
略歴・経歴
パークス法律事務所・弁護士
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 スポーツ仲裁人・調停人等候補者
第一東京弁護士会総合法律研究所 スポーツ法研究部会 部会長
学歴
2010年 首都大学東京都市教養学部法学系(現 東京都立大学法学部)卒業
2012年 首都大学東京法科大学院(現 東京都立大学法科大学院)修了
取扱分野
スポーツ法務、企業・団体法務、訴訟・仲裁その他紛争解決
著書
『スポーツの法律相談』(共著)青林書院(2017年3月)
『スポーツ事故対策マニュアル』(共著)体育施設出版(2017年7月)
『Q&Aでわかる アンチ・ドーピングの基本』(編著)同文館出版(2018年11月)
『法務担当者のための契約実務ハンドブック』(共著)商事法務(2019年3月)
『スポーツ事故の法的責任と予防 ~競技者間事故の判例分析と補償の在り方~』(編著)道和書院(2022年3月)
『これで防げる!学校体育・スポーツ事故 科学的視点で考える実践へのヒント』(編著)中央法規出版(2023年9月)
『実務対応 株式会社の清算手続における疑問点-解散・通常清算を円滑に進めるために』(共著)新日本法規出版(2024年1月)
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