一般2021年09月01日 アンチ・ドーピングについてJADA規程に準拠しない競技団体とその課題 一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターからの便り 執筆者：長谷川佳英

¹　「JBCの管轄のもとでおこなわれる試合に出場するボクサーは、リングにおける自らの能力を増強もしくは減衰させる麻薬、薬剤、薬物を摂取しもしくは身体に塗布してはならない。」（https://www.jbc.or.jp/info/jbc_rulebook_excerpt.pdf）
²　https://www.jbc.or.jp/rls/2021/0520.pdf
³　https://boxingnews.jp/news/83424/
　https://www.sponichi.co.jp/battle/news/2021/05/19/kiji/20210519s00021000415000c.html　等
⁴　本記事の執筆時点で最新のJADA規程は、2021年1月1日発効のものです
（https://www.playtruejapan.org/entry_img/jadacode2021.pdf）。
⁵　浦川道太郎ほか編『標準テキスト　スポーツ法学（第3版）』211頁（2020年）、スポーツ問題研究会編『Q&Aスポーツの法律問題〔第4版〕』229頁（2018年）。
⁶　ほかには、例えば、プロ野球を統括する一般社団法人日本野球機構（NPB）も、その団体のひとつです。
⁷　前掲脚注2のURL。
⁸　前掲脚注2のURL。
⁹　一部の報道では、「答申書では、ドーピング規定の見直しなどの提言もまとめられており」と指摘されています
（https://news.yahoo.co.jp/articles/c28635b1bf52796476c6d630ca7c9a0acc008f3c）。
¹⁰　白井久明ほか「日本の競技団体のドーピング防止規程の現状と課題」日本スポーツ法学会年報17号222頁以下（2010年）は、次のように指摘しています。「JADA規程に準拠することとなると、『禁止薬物等の使用等』の違反の場合、1回目の違反で2年間の資格停止処分（第10.2項）、同じ違反行為について2回目の違反で8年間から永久の資格停止処分（第10.7項）という制裁措置が科されることとなる。しかし、その競技を行うことで生活しているプロ選手としては、このような制裁措置が科されると、生活の手段が事実上奪われることとなってしまうため、プロ選手を抱える競技団体がJADAに準拠せずに、独自のドーピング防止規程を設け、独自の制裁を行おうとすることにも理由がある。」。