一般2024年11月22日 国内におけるアスリートに対する誹謗中傷問題への対応（誹謗中傷問題連載②） 一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターからの便り 執筆者：五十嵐幸輝

　最近、アスリートへの誹謗中傷に関する報道を目にすることが増えた。前回の連載①では主にオリンピック・パラリンピックでの問題が取り上げられていたが¹、誹謗中傷は、大々的な世界大会においてのみならず、アスリートの活動全般において日常的に生じている問題である。
　本稿では、国内におけるアスリートに対する誹謗中傷問題への対応について、近時の動向を概観する。

　近年、SNS等のプラットフォームサービスの普及によってインターネット上の誹謗中傷が社会問題化し、アスリートに対する誹謗中傷の事案も増加することになった。これに伴い、各スポーツチームや選手会等は、以前よりも一層、誹謗中傷を許さない態度をはっきりと表明するようになった印象を受ける。
　例えば、サッカー界においては、横浜ＦＣとV・ファーレン長崎が、2024年８月10日に、所属選手、家族及び審判団等に対するSNSでの誹謗中傷が確認されたことについて法的措置を含めた対応をとる旨を表明した²。また、松本山雅ＦＣも、10月９日、チームに対する誹謗中傷については法的措置を含めた対応をとることを表明している³。さらに、ＦＣ町田ゼルビアは、10月６日には弁護士の顧問就任及び選手・スタッフに対する誹謗中傷に関する情報提供窓口の設置を、15日には刑事告訴を行うことを公表している⁴⁵⁶。このように、ごく最近（本稿執筆前の３か月間）だけでも、チームとして誹謗中傷に対して法的措置をとる旨表明した事例が複数確認できる。
　野球界においては、日本プロ野球選手会が、2023年３月26日に、「誹謗中傷等に対しては、発信者情報開示請求等の法的措置を講じ、専門家や警察などの関係機関と連携するなどして、これまで以上に断固とした対応をとってまいります。」とのリリースを出し⁷、それ以降も複数回にわたって、誹謗中傷に対して実際に法的措置を講じた事実を明らかにしている⁸。そして、ほとんどの球団が、選手等に対する誹謗中傷に対して法的措置を検討する旨表明している⁹。
　また、最近では、横浜DeNAベイスターズの関根大気選手が、自身に対する誹謗中傷について弁護士に委任して発信者情報の開示手続をとったことなど、被害者としての一連の対応をXで積極的に発信したことにより、多くの関心を集めている¹⁰。このように、団体だけではなく、アスリート個人がSNS等を活用して情報発信をすることで、誹謗中傷に関する知識や問題意識が世間に広く共有されることは望ましい傾向だと思われる。
　バスケットボール界においては、B.LEAGUEが、2024年９月30日に、「試合会場やSNSにおける差別・誹謗中傷等の違法、不当な行為については、・・・法的手段を含め厳正に対処し、これまでと同様に毅然とした姿勢で臨んでまいります。」とのリリースを出した¹¹。さらにその翌日には、日本バスケットボール選手会もリリースを出し、「選手を含む関係者に対する誹謗中傷やプライバシー侵害については、決してこれを許さず、選手会顧問弁護士や提携パートナーであるCOAS（アスリートに対する誹謗中傷の抑止活動を行っている団体）¹²と連携して、法的措置を含めた厳正な対応」をとることを表明している¹³。このように、弁護士等と連携する体制を整備しておくことは、法的措置の実効性を高めるうえで有効な準備だと考える。
　なお、紙幅の都合上割愛せざるを得ないが、他の競技においても、近年、各団体が誹謗中傷を許さない態度を明らかにしている¹⁴。

　以上のとおり、アスリートに対する誹謗中傷の問題は、現在、各チームや選手会等が看過できない程にまで深刻化しており、各団体等が、誹謗中傷を断固として許容しない強い姿勢を表明するケースが見られるようになった。そして、その強い姿勢に誹謗中傷を抑止する力を付与するものがあるとすれば、それは各リリースの文言に頻繁に登場していた「法的措置」である。
　そこで、次回の連載③では、アスリートに対する誹謗中傷への法的な対応について取り上げることにする。

（２０２４年１１月執筆）

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