一般2023年12月20日 オーバーユースの法的問題 一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターからの便り 執筆者：宮祐平

１　　近年、スポーツによる障害の中で、いわゆる「オーバーユース」が取り沙汰されています。とりわけ、甲子園１大会で７００球以上投げた投手はプロ野球で活躍しにくいといった文脈でオーバーユースが問題視されています¹。身体が未発達な高校生以下、未来の明るい大学生など、若年層の競技者のプレーヤー人生や日常生活に支障をきたす事態は予防すべきであり、野球に限らず全ての競技において、指導者や競技者がオーバーユースの予防策を講じる必要があります。もっとも、今後競技者が指導者に対して損害賠償請求を行い、オーバーユースが争われる可能性もありますので、そこで想定される法的問題を考えていきます。

２　　スポーツによる障害は、大きく分けて①スポーツ障害（内因性傷害）と②スポーツ外傷（外因性傷害）の２つに分類できます²。①は、スポーツ活動に伴う力学的なストレスが身体組織の特定の部位に反復して作用することで発生する過度使用性の症候群（overuse syndrome）のことであり、正にこれがオーバーユースです。オーバーユースの例としては、上肢では、野球肩・水泳肩・ゴルフ肘・ドケルバン病（母指の腱鞘炎）・バネ指（屈筋腱の腱鞘炎）、スキーサム（スキーによる母指痛）・ボウラーズサム（ボーリングによる母指痛）などがあるのに対して、下肢では、シンスプリント（ランナーの下腿前・内面の痛み）・ジャンパー膝（バレーボール選手などの膝全面の痛み）・アキレス腱周囲炎などがあり、幅広いスポーツで症例が存在します。
　他方で、②は、突発的・偶発的な外力によって、身体組織が傷害されたものを指し、外傷を伴うもののことをいいます。①と②を比較すると、①は、突発的・偶発的な外力が発生するという明確な事象を伴わずに、力学的ストレスが反復して特定の身体組織に作用する点が特徴です。
　この特徴に起因して、オーバーユースの原因たる力学的ストレスが、㋐誰のいかなる行動にあるのか（※指導者の行動に限られず、競技者自身の過度使用が原因の一部をなすケースも想定されます。その場合には、過失相殺³も問題になり得ます。）、そして、㋑それが身体組織の特定の部位にいかなる作用を及ぼしたのか、㋒具体的に㋐によっていかなる損害（※逸失利益などの消極的損害を含みます。）が生じたのかをそれぞれ特定し、証明することの困難さが浮き彫りになります。

３　　競技者のオーバーユースに対する指導者の法的責任は、不法行為責任、債務不履行責任、国家賠償責任の中で議論されます。とりわけ、不法行為責任における過失、債務不履行責任における安全配慮義務違反、損害の発生及び数額、因果関係が争点になりますが、まずもって過失及び安全配慮義務違反の立証が第一関門、かつ最大の争点になります。
　この過失（安全配慮義務）を細分化すると、指導者に対して法的責任を追及する競技者は、ⓐ予見可能性に基づく予見義務・ⓑ結果回避可能性に基づく結果回避義務及びその義務違反を立証する必要があります⁴。
　上記ⓐの立証にあたっては、例えば、ⓐ当該競技自体が身体の特定の部位に対して有する危険性、当該競技においてオーバーユースの症例が存在するか、規則やガイドラインでオーバーユース防止のための指針があるか、指導者の競技者に対する認識（既往症・習熟度・身体的特徴など）、練習での指導及び試合での起用がオーバーユースを生じさせる危険性などを考慮して、指導者の設定した練習メニューの内容や指導方法、大会・試合での起用等がオーバーユースを生じさせる予見可能性・予見義務があったことを立証することになります。また、ⓑでは、上記の予見可能性を前提として、当該競技において指導者が練習メニューや指導方法、起用方法、オフ（休み）の取り方などの対策を講じて、オーバーユースを回避できたことを立証しなければなりません。
　未だ裁判例の集積が不十分であり、上記ⓐ・ⓑの立証及び法的責任の追及可能性については、慎重に検討する必要があります。特にⓐ・ⓑを検討する際、そもそも指導者がどのような対策を講じるべきなのかを明らかにしなければ、オーバーユースを予見して回避することはできませんので、前提として競技団体の規則やガイドラインでオーバーユースの予防策を明確にする必要があるのではないでしょうか。

４　　これら議論を前提として、アメリカではピッチスマート⁵という投球制限の指針が存在します。日本では、高野連が有識者会議⁶を開催して、１週間５００球までの投球制限⁷を設け、軟野連（中学生）も１日１００球・１週間３５０球の制限⁸を設けています。他の競技でも、競技団体ＨＰでオーバーユースが取り上げられています⁹。こういった取り組みの１つ１つが、指導者・競技者のオーバーユースに対する予防策を明確にする点で、当該法的問題において非常に大きな意義を有すると考えます。