一般2025年01月27日 SNS上のアスリートに対する誹謗中傷の具体的事案及び法的分析（誹謗中傷問題連載④）一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターからの便り執筆者：手塚圭祐

第１　はじめに

　　本稿では、SNS上のアスリートに対する誹謗中傷が裁判上問題となった具体的事案及び法的な問題について分析する。

第２　具体的な事案及び法的な問題点

１　まず、SNS上でアスリートに対し、誹謗中傷の投稿をすると、（１）刑事上の責任としては、侮辱罪や名誉棄損罪に抵触する可能性があり、（２）民事上の責任としては、名誉権侵害や名誉感情侵害を理由として不法行為に基づく損害賠償を請求される可能性がある。

２　刑事上の責任に関する最近の動向としては、FC町田ゼルビアが、実際に、SNSにおけるクラブへの誹謗中傷に対して、名誉棄損罪等の疑いで刑事告訴をしたといった動きがある¹。

　　また、日本プロ野球選手会では、侮辱罪等での告訴受理に至った旨のリリースをしている²。

　　侮辱罪は、令和４年７月７日に施行された刑法改正により、法定刑の引上げがなされた³。当該改正は、令和２年５月に当時２２歳であった女子プロレスラーがSNS上で誹謗中傷を受け自殺したことにより、厳罰化の声が高まったことを端緒とする⁴。

３　民事上の責任に関しては、以下のような不法行為に基づく損害賠償請求の事案がニュースになった。

　　当該事案は、被害選手のブログに匿名で「代表入りも無理なの気づきませんか？悪あがきもほどほどにした方がいい」「代表選手になりたいならルールを守るのが最低限のマナーです」などと書き込まれた事案である。被害選手側が投稿者の開示請求を行ったところ、ライバル選手が投稿者であることが発覚し、訴訟提起に至った。判決では、投稿は被害選手への攻撃が目的で、真実だとは言えないといった点を理由に、１２０万円余りの賠償が命じられた⁵。

４　名誉権侵害⁶には、事実を摘示して他人の社会的評価を低下させる「事実摘示型」と意見論評により他人の社会的評価を低下させる「意見論評型」があり⁷、上記３の事案は、「意見論評型」に該当する。

　　SNS上の誹謗中傷における民事上の責任追及に関しては、最初に立ちはだかる壁として、加害者の特定がある。加害者の特定については、誹謗中傷問題連載③のとおり、発信者情報開示請求を速やかに行い、発信者の氏名・住所の開示を求めることが必要になることが多い⁸。

　　そして、名誉感情侵害ではなく、名誉権侵害を前提とする場合、発信者情報開示請求においては、権利侵害の明白性として、①同定可能性、②社会的評価を低下させるおそれのある記載の流布、③違法性阻却事由をうかがわせる事情の不存在（ア：公共の利害に関する事実ではないこと、イ：公共を図る目的でなされたものではないこと、ウ：内容が真実ではないこと、エ：人身攻撃等論評としての域を逸脱したものであること（エについては意見論評型の場合））の主張立証が必要になる⁹。

５　なお、アスリートに対する誹謗中傷においては、名誉権侵害ではなく名誉感情の侵害、いわゆる侮辱と評価される事案も多い。

　　亡くなった女子プロレスラーの母親に対し、インターネット上の電子掲示板で、「Aの死を休業の言い訳にしているところがクズすぎる」などと投稿された事案で、裁判所は、「クズ」という侮辱的な表現を用いて、一方的に誹謗中傷し、揶揄しているものであり、社会通念上許される限度を超える侮辱行為であるなどとして、名誉感情の侵害を認めた¹⁰。

　　このように、名誉感情侵害の場合に権利侵害が認められるためには、単に自分が傷ついたといった事情のみでは足りず、「表現行為の違法性が強度で、社会通念上許容される限度を超えた」ことの主張立証が必要となる¹¹。

第３　まとめ

　　匿名でなされる誹謗中傷に対して民事上の責任を追及するには、上記のとおり、多大な労力がかかるが、それに比して、裁判上の認容金額は必ずしも高額とはいえないことも多い。そのため、アスリートが競技に集中できる環境を守るためにも誹謗中傷を事前に抑止することが重要になる。

　　次回の連載⑤では、アスリートに対する誹謗中傷の問題点と今後求められる取り組みについて取り上げる予定である。

¹ https://www.zelvia.co.jp/news/news-280535/
² https://jpbpa.net/2024/10/24/11887/
³ https://www.moj.go.jp/keiji1/keiji12_00194.html
⁴ https://www.yomiuri.co.jp/national/20220614-OYT1T50017/
⁵ https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240806/k10014538981000.html
⁶ 外部的な社会的な評価を低下させたことを前提とする「名誉権侵害」と、外部的な社会的な評価を低下させず名誉感情を侵害したことを前提とする「名誉感情」に対する侵害（侮辱）とは区別される（中澤佑一「プロバイダ責任制限法と誹謗中傷の法律相談」（青林書院、2023年）203頁参照）。
⁷ 違法性阻却事由の判断枠組みが異なるので、両者を区別して主張することが実務上求められている（前掲注6の210頁参照）。
⁸ https://www.sn-hoki.co.jp/articles/article3857911/
⁹ 前掲注6の208頁参照（なお、保全手続による場合、保全の必要性として、記事がインターネット上で現に公開され続けており、損害が拡大していることが必要となる。）
¹⁰ 東京地判令和３年８月２４日（令和３年（ワ）第６４８２号）判例秘書掲載
¹¹ 名誉感情の侵害の成否にあたっては、厳密な同定可能性を基準に検討するのではなく、自分が被害者であるという合理的な説明が可能であればよいと考えられる（前掲注6の225頁参照）。